ダリオ氏は、これが債券需給の悪化を示していると見ている。 サイクルが終期になると、債務圧縮のための荒療治を行わなければいけなくなるのは、草稿で見たとおりだ。

シーゲル教授は、仮に2-3か月の関税引き上げならば米経済への影響は軽微だと指摘。 むしろ政治的な影響の方が深刻だと話した。 まず、主流メディアやSNSで政権に対するネガティブな情報が増えること。 さらにもっと問題なのが議会運営への影響だ。 関税という反対の多い手法を用いることで、特に勢力が均衡している下院において共和党の優位がそがれかねないという。

元ブリッジウォーターのレベッカ・パターソン氏は、米長期金利の上昇傾向が今後の米市場の重しになるとの見方を強調している。 10年債利回りが今日1日、そして今年1年について物語っている。 パターソン氏がCNBCで、7日の米市場の挙動を解説した。

「現在の水準では（米）株式は20-30%割高だ。 したがって、今後1年で市場が下げる可能性の方がたぶん大きいだろう。 確率を例えば60-65%と言っておこう。・・・ これは確実というのから程遠く・・・信頼できるものから程遠い。」 ...

グロス氏は過去数年、米納税者にとって課税繰り延べ効果が得られるMLP（パートナーシップの一形態）に好んで投資してきた。 エネルギー（パイプライン）分野の高利回り銘柄群に投資し、先月末の Investment Outlook では「過去1年半大きな値上がり益を得た」と明かしていた。 新政権の化石燃料に優しいエネルギー政策により依然として魅力的としつつも、近時のような急激な上昇は望めないとも書いていた ...

チャノス氏は、長い強気相場で拡大したパッシブ投資の弊害について尋ねられると、パッシブ投資では、みんなボートの片側から反対側へ殺到しがちだと話し、さらに社会や経済に及ぼす影響について話している。

シーゲル教授が Bloomberg で、関税とDeepSeekショックが米市場の重しになると語った。 トランプ大統領は1期目と比べても関税に積極的だとし、このマイナス効果が好調な第4四半期の企業業績の効果を打ち消しているという。

国外では企業のキャッシュフローの26%程度が事業に再投資されているが、米国では42%、特にマグニフィセント7では56%だ。 再投資率がはるかに高いとの考えが米国例外主義の源泉であり、世界中の投資家が米市場にこうも楽観的な理由だ。