スイス連邦材料科学技術研究所（Empa）が9日発表した。この「生きた」バッテリーは発電量こそ多くないものの、遠隔地のセンサーなどに電力を供給できる。このようなセンサーは、農業や環境研究に使われている。

カメルーンのサッカーは未だ男子が主流だ。だが女子サッカーがメディアに取り上げられるようになり、サッカーで一旗上げようとする女子選手が増えてきている。家父長制が根強いこの社会で偏見と立ち向かい、プロを目指す強い意志が社会の意識を変えつつあるが、彼女たちはまだまだ多くの犠牲を強いられている。

人工知能（AI）システムは、気候危機のような巨大な課題を解決することが期待されています。しかし、その動力源となる機械が莫大なエネルギーと天然資源を必要とするため、問題の一部になっていることは今や明らかです。

金融ウェブサイト「インサイド・パラーデプラッツ」は数日前、匿名の情報源を引用し、J＆Jがスイスで100人規模の人員削減を行い、ソロトゥルン州ツッフヴィルの拠点を閉鎖すると報じた。J＆Jはこの情報についてコメントしていない。

スイス最大手のUBS銀行の資料室には、第二次世界大戦中の行動に関する秘密がまだ残されている可能性がある――。過去にスイスの銀行と独ナチス政権とのつながりを調査した歴史家、マルク・ペレノード氏は、再調査の必要性を強調する。

スイスでは猫が年間何百万もの鳥、カエルなどの動物の生命を奪っている。だが、スイスの政治家はこうした猫の「犯罪」への対策を講じるのには消極的だ。チップ装着義務や「猫税」の導入は解決策となるのか？

スイスインターナショナルエアラインズ（SWISS）のブカレスト発チューリヒ便が先月オーストリアのグラーツで緊急着陸した後、客室乗務員（23）が死亡した事件で、死因は酸欠だったことが分かった。複数のスイスメディアが報じた。

スイスの主要報道機関が先週（2024年12月30日～25年1月5日）伝えた日本関連のニュースから、①バイデン氏、日本製鉄によるUSスチール買収に反対表明②ロシア軍の日韓攻撃リスト③ごみ出し違反者の氏名公表は厳しすぎる？の3件を要約して紹介します。

スイスの大手保険会社バロワーズは昨年、従業員のメンタルヘルスの向上を目指し、職場で笑いが起きる頻度の試験測定を行った。あまり笑わない従業員には、メールで面白い動画が送られた。スイスの職場で、一体何が起きているのか。スイス人はもっと陽気になるべきなのか―― ...

スイスの2025年の政治アジェンダでは、欧州連合（EU）との関係が中心に据わる。2022年3月に再開された予備交渉も含めると2年近く、計197回の会合を経て、連邦内閣（政府）はEU27カ国との合意にこぎつけた。 クリスマス前にその大枠が発表 された。

スイスの主要報道機関が先週（12月23日〜19日）伝えた日本関連のニュースから、①過去最大の予算案を閣議決定②北朝鮮の仮想通貨ハッカーを共同非難、の2件を要約して紹介します。

ユングフラウ鉄道グループは、ユングフラウヨッホの2024年の来場者が105万8600人となり、2015年以来6度目の100万人の大台を超えたと 発表 した。 前年比5.1％増。団体旅行がコロナパンデミック前の水準に回復したことが影響した。米国、インド、東南アジアからの観光客がさらに増加した一方、中国・日本の観光客は依然、コロナ危機前の水準を50％下回った。